暮らしのtepco。 ここで視聴してください – 暮らしTEPCOとは何ですか?

暮らしのtepco
電気や家電の上手な使い方をはじめ、暮らし全般をサポートするご家庭のお客さま向けのWebサイト“くらしTEPCO” お客さまの暮らしを、特にエネルギーの面からサポートし、「暮らしにまつわる総合インフォメーションサイトを目指したい」という思いから開発が始まった“くらしTEPCO”。ポイントを電気料金やガス料金のお支払いにお使いただくことはできません。 300ポイント以上貯まったら、くらしTEPCO webにログインして提携先ポイントに交換してご利用ください。くらしTEPCO webにログインして、 契約内容や利用明細のページで確認できます

  1. 1.登録メールアドレスまたはIDとパスワードで くらしTEPCO webにログイン
  2. 2.契約内容のご案内:上部メニュー、または、画面右上の≡(メニューボタン)から各種お手続きをクリックして契約内容の確認・変更を選択

2016年4月1日、東京電力株式会社は分社化し、ホールディングカンパニー制に移行しました。 お客さまとの電気のご契約や再生可能エネルギーのご契約などの小売電気事業については「東京電力エナジーパートナー」が引き継ぎました。

TEPCO ってどこの会社?

東京電力ホールディングス

東京電力ホールディングス本社
略称 東電 TEPCO 東京電力HD
本社所在地 日本 〒100-8560 東京都千代田区内幸町1丁目1番3号 北緯35度40分8秒 東経139度45分31秒
本店所在地 〒100-8560 東京都千代田区内幸町1丁目1番3号

TEPCO なんの会社?

会社概要

会社名 東京電力エナジーパートナー株式会社
設立年月日 2015年4月1日
資本金 260,000 百万円
親会社 東京電力ホールディングス株式会社(出資比率100%)
主な事業内容 小売電気事業、ガス事業等 小売電気事業者登録番号:A0269 ガス小売事業者登録番号:A0002

毎月継続してログインいただくと、1年間で1契約あたり600ポイント、電気とガスをセットにいただくと1年間で1200ポイントたまります。 ※ポイントサービスは、個人のお客さまのみ対象となります。 ※ポイントの付与には、くらしTEPCO webへのメールアドレスのご登録が必要となります。

くらしTEPCO webに貯まったポイント数を確認できます。

  1. 登録メールアドレスまたはID、およびパスワードでくらしTEPCO webにログイン
  2. メニューまたは≡(メニューボタン)から「くらしTEPCOポイント」をクリック
  3. ログインスタンプ帳の右または下にくらしTEPCOポイントの残高を表示

自宅の電気料金を調べる方法はありますか?

ご家庭の電気代を調べる方法

自分の家庭の電気代を調べる方法は主に「検針票」と「電力会社のWebのマイページ」の2通りがあります。 検針票は以前から使用されているお知らせ方法で、毎月各家庭に郵送またはポストに投函されていました。電気料金明細は、ご利用の電力会社のwebサイトから確認できます。 紙の検針票が届かなくなった場合、自動でwebに切り替えられている可能性がありますので、メールや電力会社のwebサイトを確認してみましょう。また、この場合、電気方式ごとの電気のご使用形態に応じて、単相機器については従量電灯、3相機器については低圧電力というそれぞれの電気方式に対応した電気料金を設定しているため、ご契約も2つとなります。

東京電力エリア内は関東圏<東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、栃木県、群馬県、茨城県、山梨県、静岡県(富士川以東)>のお申込み分となります。

2016年(平成28)まで存在した、おもに首都圏を供給区域とした日本の民間電力会社。 かつては世界最大規模の電力会社であったが、2011年の福島第一原子力発電所の事故後、巨額の処理費用をまかなうため実質国有化された。

大手電力会社は10社

大手電力会社とは一般的に北海道電力・東北電力・東京電力・中部電力・北陸電力・関西電力・四国電力・中国電力・九州電力・沖縄電力の10社を指します。

「TEPCO」とは何と読みますか?

テプコ‐ひかり【TEPCOひかり】

東京電力がかつて提供していた、光ファイバーを用いたデータ通信サービス。

ご家庭のお客さまは「くらしTEPCO web」、法人のお客さまは「ビジネスTEPCO」となります。参加するにはまず、「くらしTEPCOweb(自分の契約の電気使用量などが確認できるサイト)」に登録、ログインします。 ログイン後の画面に「節電チャレンジ2022」の参加フォームが出てきますので、そこから申し込みを済ませます。 国の節電ポイントの参加表明は、2022年12月31日が期限とされています。