マネックス ポイント。 ここで視聴してください – マネックスポイントは何に使えますか？
マネックスポイントは、株式の売買手数料や投資信託の買付に利用したり、暗号資産や他社ポイント、マネックスグッズ等と交換することができます。 交換をする際は、ログイン後の「保有残高・口座管理」→「マネックスポイント」→「ポイントを使う」より操作してください。ポイント交換の手順
- STEP1. PontaWeb会員登録 あらかじめPontaWebへご登録ください。
- STEP2. Ponta会員IDを当社に登録 あらかじめPonta会員IDをマネックス証券サイトにご登録ください。
- STEP3. 「ポイントを使う」画面で交換数量を入力
- STEP4. 交換のお申込み完了
一部の携帯電話からはご利用いただけません。 ※マネックスポイントの有効期限は獲得の翌々年度末です。
付帯サービス
| マネックスポイント | |
|---|---|
| ポイント価値 | 1ポイント1円 |
| ポイント有効期限 | ～36ヶ月 |
| ポイント還元率 | 1.00％ |
| 付与レート | 100円で1ポイント（1会計毎の利用額） |
マネックス証券が潰れたらどうなるの？
では、もしマネックス証券が潰れたらどうなるのでしょうか。 結論からいうと、仮に潰れたとしても原則として預かっているお金や証券は投資家に返還されます。
マネックスカードは何ポイント貯まるの？
マネックスポイントが貯まる
ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントが加算されて貯まります（申込は原則1,000円以上1円単位。マネックスポイントの貯め方
毎月の平均保有残高に対して最大0.08％（年率）のポイントを獲得できます。 カードショッピングのご利用で、100円（税込）につき1ポイント、投資信託の積立の決済で約定金額の最大1.1％のポイントを獲得できます。
マネックスポイントの有効期間は、ポイントを獲得した日の翌々年度末（3月31日）までです。 例えば2021年3月に加算されたポイントは2023年3月31日まで有効、2021年4月に加算されたポイントは2024年3月31日まで有効です。
マネックス証券は日本の会社ですか？
会社概要
| 商号 | マネックス証券株式会社（Monex, Inc.） |
|---|---|
| 代表者 | 田原 務 、 相川 浩 |
| 本店所在地 | 〒107-6025 東京都港区赤坂1丁目12番32号 |
| 設立 | 1999年5月 |
| 資本金 | 13,195,101,821円 |
「日本投資者保護基金」制度とは？ 投資家1人につき上限1,000万円までが補償される。 ただし、1,000万円を超える部分は投資家に補償されないため、投資家は一般債権者として、破綻した証券会社に1,000万円を超える部分の返還請求を申し出ることになる。クレジット決済の支払方法は「1回払い」のみとなります。 マネックスカードは初年度年会費無料ですが、次年度以降も投信つみたてによるカード決済利用を含む年間1回以上のクレジットカード利用で翌年度年会費が無料となります。
ポイント失効の原因は、「有効期限を忘れていた」が最多となっている。 続く2位〜3位には、少数のポイントの使い道を見つけられなかったといった内容が続いている。 また、「サイト閉鎖」や「引越し」など、外部要因でポイント失効が発生してしまう場合もあることが分かった。
大手ネット証券の一角、マネックスグループは７月１７日、ソニー銀行の１００％子会社であるソニーバンク証券を買収すると発表した。 買収金額は２２億５５００万円。
大株主の状況
| 株主名 | 株式数（千株） | 持株比率（％） |
|---|---|---|
| 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7,298 | 2.83 |
| STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 6,169 | 2.39 |
| 株式会社リクルートホールディングス | 5,720 | 2.22 |
| JPモルガン証券株式会社 | 4,306 | 1.67 |
証券会社が潰れたら1000万円もらえるって本当？
しかし、何らかの理由により、証券会社がその全額を円滑に返還できなくなった場合に備え、投資者保護基金による補償制度が設けられており、原則として、一人あたり1,000万円を上限として補償されます。
大手証券 （おおてしょうけん）
個人投資家を対象とするリテール業務から証券の引き受け、海外業務などを幅広く展開しています。 野村証券、大和証券、三菱ＵＦＪ証券、ＳＭＢＣ日興証券、みずほ証券の5社を指します。マネックスカードのクレカ積立サービスはこれまで積立額の上限が月5万円でしたが、2024年3月8日（金）の金融商品取引業等に関する内閣府令改正を受け、2024年4月約定分（予定）から上限を月10万円に変更することとなりました。